"裕福な米国人ほど温室効果ガス排出量が多い、研究結果" を本日のネット記事で見つけました。
（https://forbesjapan.com/articles/detail/65379#:~:text=上位10％の所得,で明らかになった。）
　家計の一部として行われた投資と、その投資によって発生した排出量との関係を明らかにした研究で、上位10％の所得を持つ米国人は、米国全体の温室効果ガス排出量の40％を担っていることが明らかになった、とのことです。

　富裕層が地球環境の悪化に大いに寄与しているといった指摘は、これまでにもあります。

　"富裕層1％のCO2排出量は全世界の最貧層30億人の2倍以上に相当" (2020.9.24)
（https://thinkesg.jp/co2-inequality/）
　"超富裕層１％のCO2排出量は1.5℃目標値の30倍　パリ協定達成は裕福な層しだいか" (2021.11.17)
（https://eleminist.com/article/1786）

　また、CO2との関連ではありませんが、富裕層がコロナ禍でさらに太ったといった記事もあります。
　"１％の富裕層がコロナ禍で手にした富、残る９９％のほぼ２倍" (2023.1.16)
（https://www.cnn.co.jp/business/35198649.html）

　富めるものはさらに富み、貧しい人たちはその貧しさから脱せられない。こうした状況がコロナ禍で、より顕著になったということでしょう。

　もし、富裕層1％がCO2排出量を半分に減らせば、かなりの削減量になります。しかし、それに伴う経済活動の縮小が、世界全体の経済活動に悪影響を与えるかもしれません。（想像です。詳しくはわかりません。）
　一方、富裕層1％がCO2排出量の半分相当の富を最貧層30億人に配分すれば、SDGsの目標1: 貧困をなくそう、が解決するかもしれません。

　地球沸騰化の時代に突入した人類の命運は、SDGs達成の成否は、世界人口のたった１％の富裕層が握っているといえるのかもしれません。