ジャニーズ事務所の創業者ジャニー喜多川氏（故人）による性虐待の話が、やっとTVでも取り上げられるようになりました。しかし、残念ながら、この問題は深掘りされることなく、葬り去られてしまうかもしれません。
　2004年、裁判でジャニー氏の敗訴が決まったにも関わらず、彼のセクハラ行為に対してマスコミは、今のいままで沈黙を守り通しました。いわゆる報道しない自由です。

　この問題については、ジャニーズ事務所とマスコミ関連業界との持ちつ持たれつの関係が、報道しない自由の行使につながったと考えられます。
　やっとテレビ報道されるようになったのに、なぜ追及しないのかというと、事件の深堀りイコール自分で自分の首を絞めること、になってしまうからです。
　遅くともジャニー氏敗訴決定後に、その罪を社会に喚起していたなら、2004年以降の被害は防げたかもしれません。マスコミも犯罪に加担したと言われかねません。

　さて、報道しない自由については、別の理由もあります。テレビも新聞も、何を報道するのかを考える際、時間的・紙面的な制約があります。何を取り上げ、何を取り上げないかの取捨選択は、そのような制約のなかで決められる側面があります。

　前回（5月12日）のブログでも取り上げたMEGA地震予測について、「週刊ポストや夕刊フジ，フジテレビなど一部メディアが村井予測の応援団」となる一方、「大手紙や NHK は村井予測のデタラメぶりを知りながら，報道しようとしない」と横山裕道氏は、マスコミの対応に不満を示しています。
（地震ジャーナル, 2020年12月, 55-58ページから引用）　

　私も横山氏の意見には賛同します。ただ、なぜ大手紙やNHKが村井予測のデタラメぶりを取り上げないのかというと、上記のジャニーズ問題とは異なり、視聴者・読者の関心や社会的影響が、他の出来事と比較して「低い」と判断されたからではないかと推測します。
　とはいっても、一部マスコミが応援団として取り上げているわけですから、それに対抗する民放や週刊誌が、ひとつぐらいあってもいいのではないかとも思います。

　いずれにしても、現状でマスコミが否定的にMEGA地震予測を取り上げてくれることはないでしょう。今のところ、本ブログのように、個人的な発信しか期待できません。