杉山大志氏による連続投稿が掲載されています。
　杉山氏は、以前は地球温暖化そのものに疑念を抱いている感がありました。近年は温暖化対策に疑問を投げかけるようになったと感じています。

　"大枚はたいて「脱炭素」しても効果は雀の涙　日本が〝CO2排出ゼロ〟になっても…気温0.006度しか下がらず　参政党・神谷代表が追及" 2024.10/31 06:30
（https://www.zakzak.co.jp/article/20241031-ZRETCGPOX5K2PF7VNQS7XVI5ZQ/）
　"GDP3％を無駄遣い「脱炭素」政策　グリーン成長などするはずがない！菅政権と岸田政権で推進、GX法ごと根こそぎ廃止すべき" 2024.11/1 11:00
（https://www.zakzak.co.jp/article/20241101-LJW7XOLS4ZKDXN6MWUSLM7OWQY/）

　日本の二酸化炭素（CO2）排出量は、世界全体の3.2%に過ぎません。
（https://www.jccca.org/global-warming/knowleadge04）
　そのようなこともあって、上記記事のタイトルにあるように、単純計算で「CO2排出ゼロになっても気温0.006度しか下がらず」となってしまうわけです。

　日本が100%削減しても世界的には3.2%しか削減されません。しかし、3.2%という数字は、排出量1位の中国（世界全体の32.1%）では、10%削減で達成できてしまいます。
　10割削減することより、1割削減することのほうが簡単であることは、容易に想像できます。

　では、費用対効果の薄い脱炭素政策を日本政府はなぜ進めるのでしょうか？
　国際的な取り決め、先進国としての責任、などといった回答が戻ってくるかもしれません。

　仮に温暖化政策としてCO2排出削減が正解だったとしても、現在進めている対策の中には根本的に誤っているものがあります。
　典型的なものが、電気自動車の推進です。電気自動車は生産時に大量のCO2を大量に排出します。そしてその多くが中国から排出されています。

　乾いた雑巾から水を絞りだすことは容易ではありません。しかし、たっぷり水を含んだ雑巾ならちょっと力を入れただけで、簡単に水を得ることができます。

　温暖化対策は、世界の富裕層や中国がちょっと我慢をするだけで、貧困層何十億人分の効果を生み出すことができます。
（参考：https://dfir-lab.info/posts/item65.html; https://dfir-lab.info/posts/item74.html）

　本気でCO2排出削減したいのであれば、富裕層や中国に対して国際的な圧力が必要と考えます。